ISO9001  2000年 3月認証取得
ISO14001 2007年11月認証取得

制定 2008年 4月 7日
改訂 2015年 4月 1日

(株)    

全草津電機グル−プ品質及び環境方針
『品質の継続的な改善活動を実施し、お客様に満足して頂ける
  安全・安心な商品を提供します。』
『環境に配慮した継続的な企業活動を行い、環境負荷の低減と
  環境保全につとめ、住みやすい社会発展に貢献します。』

『常に創意工夫に努め、有効的な改善活動を進めます。』

三和電機(株)品質基本方針
『品質と環境の取組み活動の継続的改善により 当社グル−プの事業活動に寄与し
  社会に貢献できる物作りをめざす』


1.三和電機の活動、製品、サービスが関わる品質を常に意識し、効果的であり続けるよう
  品質マネジメントシステムの継続的な改善を図ります。

2.
三和電機の活動、製品、サービスが関わる法規制、ならびに当社が受け入れたその他の

  要求事項を順守するために、自主基準を設定し管理します。
3.この品質方針の達成のための目標を設定し、実行し、維持するとともに定期的に見直し
  を行い、当社のために働くすべての人の理解と協力を求めながら、品質マネジメント

  システムを推進します。
4.三和電機の活動、製品、サービスに関わる品質について、品質マネジメントシステム
  の年度の重点テーマとして取り組みます。
5.地震災害等を含めた緊急事態への対応も考慮し、定期的な評価、見直しを行います。
6.この品質方針は、文書として保管し、当社のために働くすべての人に周知するとともに
  一般に公開します。                                                                                                  

                              制定 2008年11月1日
                              改定
2015年 4月 1日

          
                 (株)    

                                                                                                                                                                       
  
全草津電機グル−プ品質及び環境方針 
  
   
『品質の継続的な改善活動を実施し、お客様に満足して頂ける
 
   安全・安心な商品を提供します。』
      『環境に配慮した継続的な企業活動を行い、環境負荷の低減と
    
 環境保全につとめ、住みやすい社会発展に貢献します。』
      『常に創意工夫に努め、有効的な改善活動を進めます』
 
  三和電機(株)環
       
三和電機株式会社は、草津電機グループの一員として、地球環境の保全が人類共通の
       最重要課題の一つであることを認識し、自然環境の維持、向上につとめ、環境に配慮
       
したよりよい企業活動を継続的に行うことを環境理念とする。
 

  行
 
  1.三和電機の活動、製品、サービスが関わる環境側面を常に認識し、環境汚染の予防に
      
 
努めるとともに、環境マネジメントシステムの継続的な改善を図ります。
   2.三和電機の活動、製品、サービスが関わる環境側面に関わる法規制、ならびに当社が
           受け入れたその他の要求事項を順守するために、自主基準を設定し管理します。 
 
  3.三和電機の活動、製品、サービスに関わる環境側面のうち、以下の項目を環境マネジメ
  
    
ントシステムの重点テーマとして取り組みます。
     (1) 貯油施設等の環境施設の保全活動により、環境汚染の軽減、予防を図ります。
     (2) 資材等の歩留まり向上、不良品の削減などを通じて、廃棄物の減量化と再資源化に
           
  
取り組みます。
     (3) 電力、灯油、プロパンガス等の消費エネルギーの節減に努めます。
     (4) 自動車等の使用に伴う大気環境への負荷の低減に努めます。
     (5) 環境負荷低減を配慮した製品設計と、生産工程での有害化学物質の使用量削減に
          取り組みます。
   4.この環境方針の達成のための環境目的及び目標を設定し、実行し、維持するとともに
      
定期的に見直しを行い、当社のために働くすべての人の理解と協力を求めながら、環境
       マネジメントシステムを推進します。
   5.地震災害等を含めた緊急事態への対応も考慮し、定期的な評価、見直しをを行います。
   6.この環境方針は、文書として保管し、当社のために働くすべての人に周知するとともに、
    一般に公開します。